＜＜日本ハンドボール協会の概要＞＞
日本ハンドボール協会（ＪＨＡ）は、１９３８年、日本送球協会としてハンドボールの普及を目的に設立されました。５２年には、国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）に加盟し世界への第一歩を踏み出すと共に、５０年代後半からは、室内（７人制）への関心の高まりを受け、女子は５７年から、男子は６３年から７人制へ１本化し、普及に弾みをつけました。
６１年，６２年には男女とも世界選手権に初参加、男子は、７大会連続を含め計10回の出場、女子は、５大会連続を含め計８回の出場を果たしました。また、オリンピックについては、男子が、７２年ミュンヘンでのハンドボール競技の採用から、８８年のソウルまで５大会連続で代表権を獲得（８０年のモスクワは不参加）、女子は、７６年モントリオール（女子の実施は初めて）に参加するなど、アジアのリーダーとして、その役割を果たしてきました。
８１年（昭和５６年）には財団法人となり、さらに大きな役割を果たすべく、新たなスタートを切りました。また、２０１３年(平成２５年)４月には、
公益法人制度改革に基づき、公益財団法人となりました。
日本では、９１年，９４年と広島でアジア選手権、アジア大会を開催、９７年には、熊本で男子世界選手権を開催するなど、世界ハンドボール界の発展に寄与すべく、努力を続けています。
＜正式名称＞
公益財団法人 日本ハンドボール協会
Japan Handball Association（略称 ＪＨＡ）
＜ＪＨＡの目的＞
日本におけるハンドボール競技界を統轄し、代表する団体として、ハンドボール競技の普及及び振興を図り、もって児童・青少年の健全な育成及び国民の心身の健全な発達に寄与し、体力の向上と豊かな人間性を涵養することを目的とします。
＜ＪＨＡの事業＞
- ハンドボール競技の強化・普及・振興に関する基本方針の確立
- ハンドボールの全国レベルの競技会の開催と開催指導
- ハンドボールの国際競技会の開催、及び国際競技会への参加と代表選手団の派遣
- ハンドボール競技に関する競技規則の制定
- ハンドボール競技の用具及び施設設備の検定と認定業務
- ハンドボールの競技力の向上と技術力の強化
- ハンドボール競技の指導者及び審判員の養成と資格認定
- 日本ハンドボール界を代表して、公益財団法人日本体育協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、国際ハンドボール連盟及びアジアハンドボール連盟に加盟
- ハンドボールに関する宣伝・啓発活動と刊行物の発行
- 前条の目的を達成するために必要なその他の事業
＜役 員＞
公益財団法人日本ハンドボール協会には、次の役員を置きます（任期は２年）。
- 理事 20名以上28名以内（会長１名，副会長若干名，専務理事１名，常務理事若干名）
理事は、理事会を構成し、日本ハンドボール協会の業務の執行の決定に参画します。
- 監事 ３名以内
監事は、公益財団法人日本ハンドボール協会の財産の状況、及び理事の業務執行の状況を監査します。
＜評 議 員＞
公益財団法人日本ハンドボール協会には、評議員（20名以上28名以内）を置きます（任期は４年）。評議員の選任及び解任は、評議員選定委員会において行います。評議員は、評議員会を構成し、次の事項について決議します。
1. 理事及び監事の選任並びに解任
2. 理事及び監事の報酬等の額
3. 評議員にタイする報酬等の支給の基準
4. 貸借対照表及び正味財産増減計算書並びにこれらの附属明細書の承認
5. 定款の変更
6. 残余財産の処分
7. 基本財産の処分又は除外の承認
8. 長期借入金並びに重要な財産の処分及び譲受け
9. その他評議員会で決議するものとして法令又はこの定款で定められた事項
＜加盟団体＞
・各都道府県協会 ・全日本社会人ハンドボール連盟（平成23年4月1日付けで発展的改称） ・全日本学生ハンドボール連盟 ・(公財)全国高等学校体育連盟ハンドボール部 ・全日本教職員ハンドボール連盟（平成19年3月31日付けで退会） ・(公財)日本中学校体育連盟ハンドボール競技部 ・全国高専ハンドボール連盟（平成24年4月1日付けで名称変更)